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YouTube/Twitter/Instagram/Facebook/LINE/TikTok徹底比較!YouTubeの有用性とは?

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目次

  1. 6大SNSとは?
    1.1. YouTube
    1.2. Twitter
    1.3. Instagram
    1.4. Facebook
    1.5. LINE
    1.6. TikTok
  2. YouTubeの有用性とは
    2.1. 幅広い層への訴求が可能
    2.2. 様々な目的で活用できる
      2.2.1. 商品・サービスの販売促進
      2.2.2. 企業ブランディング(採用)
      2.2.3. チャンネル自体での収益化
    2.3. 動画×長尺による圧倒的訴求度
      2.3.1. ファンを醸成しやすい
      2.3.2. ニッチな商材でも訴求しやすい活用事例をいくつか・・・
    2.4. YouTuberタイアップ
      2.4.1. 能動的な視聴を促せる(エンゲージメントに影響)
      2.4.2. 宣伝感なく商品訴求しやすい
    2.5. ショート動画活用による他SNSへの二次利用
      2.5.1. TikTok
      2.5.2. Instagramのリール






1. 6大SNSとは?

1.1. YouTube

 YouTubeの目的を一言で表すと「リーチの広さと深さを兼ね備えた最大級のプラットフォーム」と言えます。
なぜなら、6大SNSを比較しても格段に利用ユーザーの幅が広く、動画を通して与えられる情報量が多いからです。
下記では、YouTubeの特徴・ユーザー心理・ユーザーの活用方法について、掘り下げて説明します。


1.1.1. プラットフォームの特徴

 YouTubeは、利用ユーザーの幅が広く、与えられる情報量が多いプラットフォームです。
モバイル社会研究所の「性年代別YouTube利用率(2021年)」の発表を見ても、10〜70代まで幅広い世代が YouTubeを利用していることがわかります。
この利用ユーザーの幅広さが、冒頭でお話した「リーチの広さ」です。幅広い世代に動画が届くことで、認知拡大や商品・サービスの訴求へと繋がるでしょう。
また、1分の動画の情報量は、Webページ3,600ページ分、文字に換算すると180万語に匹敵します。動画でなら短時間でもしっかりと商品やサービスの魅力を訴求できる理由の裏付けといえるでしょう。
さらに特筆すべきは、YouTubeが「SNS」であること。
発信者と視聴者・視聴者同士は「コメント欄」で相互にコミュニケーションがとれたり、視聴者が動画に対する評価を「いいね」でアクションできたりと深い繋がりを築ける仕組みが設けられています。また、発信者は視聴者のアクションを通じて、動画の質や内容への世間の評価を知ることができます。
つまりYouTubeは、圧倒的な情報量という情報の「深さ」に繋がる上に、SNS機能でコミュニティとしての「深さ」をも実現する、エンゲージメントの高いプラットフォームと言えます。

図1)性年代別YouTube利用率(2021年) ※引用元:モバイル社会研究所

1.1.2. ユーザー心理

YouTubeは能動的な検索による情報収集から始まり、特定のチャンネルやYouTuber自身を気に入り、エンゲージメント高く見るように変化する態度変容が多いと推察できます。
YouTubeはプラットフォームの特性上、世界中の人々が利用しており、様々な情報を深く知ることができます。さらに、SNSであるため、発信者と視聴者・視聴者同士で相互にコミュニケーションをとることが可能です。
そのため、最初は気軽な気持ちで視聴を始めたユーザーをリピーターとしてファン化させることができる上に、SNSの性質を活かしてコミュニティ化させることもできます。
つまり、YouTubeは、質の高い情報を提供できるところが視聴者のエンゲージメントを高め、ファン化させやすい特性をもつプラットフォームだといえるでしょう。

1.1.3. YouTubeの活用方法

YouTubeは、能動的に得たい情報を検索して視聴するユーザーが比較的多いと考えられます。SNSが普及した昨今において、人々はより具体的な情報に興味や信頼を寄せやすい傾向があります。つまり、圧倒的な情報量を誇るYouTubeの動画コンテンツは、立派な検索ツールとしても活用されているのです。
そのようなプラットフォームの特性を活かし、企業がYouTubeをマーケティングやプロモーション目的で活用する事例が増え続けています。
企業がYouTubeを活用する具体的な方法は、主に3通りです。

  • 企業チャンネルの運用
  • YouTuberタイアップ
  • 広告運用

企業チャンネルの運用によって得られる効果については「YouTubeチャンネル運用の極意 立ち上げ編」の記事を、YouTuberタイアップや広告運用によるメリットについては「もう悩まない!最適なYouTuberタイアップ -選定と企画-」の記事をご覧ください。


1.2. Twitter

1.2.1. プラットフォームの特徴

Twitterは、世界中の人々が利用しており、匿名利用が主流のプラットフォームです。
総務省の「平成27年版 情報通信白書」の発表を見ても、Twitterは実名利用者の比率が極めて低いことがわかります。面識のない人のタイムラインにも気軽にアクセスでき、素性を伏せたまま双方向のコミュニケーションをとることが可能です。
さらに、リツイート機能で多くの人々に投稿を共有できる点も大きな特徴のひとつです。
災害やニュースなど、速報性の高い情報を得ることができるプラットフォームとしても機能しています。
非公開アカウントにしていない限りタイムラインは全体公開されており、拡散者の全フォロワーに投稿が共有されます。

1.2.2. ユーザー心理

Twitterは能動的な検索による情報収集から始まり、匿名で見ず知らずの人々との交流を深め、プラットフォームを一種のコミュニケーションツールとして利用する態度変容が多いと推察できます。
匿名利用が主流の傍ら、昨今では実名や就業先を明かしたアカウントも増えています。
近い業界や職種同士での交流の場として活用したり、拡散力を活かして企業の採用・広報活動にTwitterを活用したりするケースも少なくありません。
つまり、Twitterは、自分と価値観の近い人々と匿名で気軽に繋がれることが利用者のエンゲージメントを高め、情報収集とコミュニケーションツールとしての特性を併せ持つプラットフォームだといえるでしょう。

1.2.3. Twitterの活用方法

Twitterは、自身のタイムラインやトレンド欄から受動的に情報を得るユーザーが比較的多いです。最近ではTwitter内でのアクションをもとに、関連性の高い情報や投稿がおすすめ表示されるようになり、ますます受動的な情報収集が中心になりつつあります。
企業がTwitterを活用する具体的な方法は、主に3通りです。

  • 企業アカウントの運用
  • PR投稿
  • 広告運用

Twitterは自身の趣味・嗜好と親和性が高い情報が集中するプラットフォームです。その特性を上手く活用することで拡散力が高まり、企業はより多くのターゲットの獲得が見込めるでしょう。



 1.3. Instagaram

1.3.1. プラットフォームの特徴

Instagramは、リアルな情報を効率的に収集できるプラットフォームです。
6大SNSの中で唯一静止画が中心のストック型コンテンツのため、視覚的な情報量の多さを誇ります。
「ショッピング機能」や「マップ機能」も搭載されており、Instagram上の情報をもとにユーザーがアクションを起こしやすい導線が備わっている点も特徴です。
昨今では、動画コンテンツのアップデートがめざましく、フィード欄に親和性の高いリール動画がおすすめ表示されたり、リール投稿にショッピングタグで商品をタグ付けできるようになったりと日々アップデートしています。

1.3.2. ユーザー心理

Instagramは能動的な検索から始まり、静止画や動画からリアルな情報を収集してオフラインで行動を起こす態度変容が多いと推察できます。
仲間同士の交流や思い出の共有の場である一方、写真から効率的に情報を収集できるため検索ツールとして活用するユーザーも少なくありません。

1.3.3. Instagramの活用方法

Instagramは検索機能やショッピング機能が日々進化し、企業アカウントや専門性の高いアカウントがメディア化しつつあります。
企業がInstagramを活用する具体的な方法は、主に4通りです。

  • 企業アカウントの運用
  • PR投稿
  • 広告運用
  • ショッピング機能

特に企業アカウントでは、IGTVを活用したライブ配信でサービスや商品の魅力を届けることもできます。ライブ動画もコンテンツとしてストックできるため、リアルタイムで視聴できないユーザーにも長期的に魅力を届けることが可能です。


 1.4. Facebook

1.4.1. プラットフォームの特徴

Facebookは実名登録が推奨されている特性を活かし、濃い繋がりやコミュニティを形成しやすいプラットフォームです。6大SNSの中で最も素性が明らかになり、不特定多数に情報が公開されにくいクローズドな空間のため、よりプライベートな情報共有が行われやすいと言えます。

総務省の「令和2年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書 」の発表によると、「Facebook」の利用率は40代及び60代を除く各年代で減少し、10代では20%を下回ることが明らかに。就活生が情報収集目的でFacebookを活用するシーンは見受けられますが、30代以上のビジネスマンが継続的に利用する中、若年層のFacebook離れが顕著なことがわかりました。

図3)令和2年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書  ※引用元:総務省


1.4.2. ユーザー心理

Facebookは、「プライベートの近況報告」「ビジネスの名刺的な役割」と大きく2つの活用方法で利用されています。
実名で出会った交友関係をもとに利用するユーザーが多いため、ライフイベントや日常の近況報告を日記感覚で共有する人が多いです。プラットフォームの透明性の高さから、Facebook上の共通の友人やコミュニティに対する警戒心を持ちづらく、プライベートの情報を投稿することに抵抗がないユーザーが多いと考えられます。
また、昨今では「ビジネスSNS」としてFacebookを活用するユーザーも少なくありません。
就業先や経歴を明らかにすることで共通の知人・友人から交流を広げるほか、ビジネスのチャンスや出会いを得ることも。タイムラインを更新していなくても、Messenger機能だけをビジネス用の連絡手段として活用する人も多いです。

1.4.3. Facebookの活用方法

Facebookには、企業向けのビジネスアカウント機能があります。社名やブランド名で登録できるので、自社の情報を幅広いユーザーに届けることができます。
企業がFacebookを活用する具体的な方法は、主に3通りです。

  • Facebookページの運用
  • イベント機能
  • 広告運用

Facebookは他のSNSと比べてクローズドな環境のため、広告運用以外で不特定多数に受動的に情報を受け取らせることが難しいプラットフォームです。しかし、実名登録の特性が活かされ、Facebook内で理不尽なトラブルが起きにくいメリットがあります。


 1.5. LINE

1.5.1. プラットフォームの特徴

LINEは、コミュニケーション目的で活用されているプラットフォームです。
LINE VOOMやLINEニュースなどさまざまな機能がアップデートされていますが、実際は連絡手段として活用するユーザーが大半を占めています。

1.5.2. ユーザー心理

LINEはコミュニケーションツールとして認識されているため、連絡手段としてトーク画面のみ活用しているユーザーが多いです。また、昨今では、企業のLINE公式アカウントからお得な情報を受け取るユーザーも増えていますが、いずれにしてもトーク画面でアクションを完結させている傾向にあります。

1.5.3. LINEの活用方法

LINEにも法人向けのビジネスアカウントがあり、かつてのチラシやメルマガのような情報発信の役割や、ポイントカードや予約機能、問い合わせに対応するチャット機能など、幅広い機能が搭載されています。
企業がLINEを活用する具体的な方法は、主に2通りです。

  • 企業アカウントの運用
  • 広告運用

昨今のキャッシュレス化の煽りを受け、公式LINEアカウントによる会員情報の管理をスムーズに受け入れるユーザーは少なくありません。反対に、LINE広告はプラットフォーム内のトーク画面上部やトーク画面とは別のLINE VOOMに展開されるため、コミュニケーション目的でLNEを活用するユーザーには気付かれにくい傾向にあります。


1.6. TikTok

1.6.1. プラットフォームの特徴

TikTokは、受動的に自分と親和性の高い情報を収集できるプラットフォームです。
6大SNSの中で唯一、アプリを開くとおすすめページから表示が開始され、能動的に検索しなくても過去の閲覧情報やいいねなどのアクションをもとに、関連性の高い動画が次々と流れてきます。
目的なく視聴していても楽しめるようにアルゴリズムが設定されているため、能動的な検索やアカウントをフォローせずとも満足できるのが特徴です。

1.6.2. ユーザー心理

TikTokはアルゴリズムの特性上、自分の趣味・嗜好と関連性の高い動画が自動的に流れてきます。おすすめページから特定のアカウントやTikToker自身を気に入り、エンゲージメント高く見るように変化する態度変容が多いと推察できます。
また、短尺動画で効率的に情報を収集できるため、長尺動画の見所だけを隙間時間で視聴したいという忙しい現代人の需要も満たしています。
インターネットが普及し情報が溢れるようになってから、能動的に情報を検索して取りに行くことに疲弊する人も増えつつあります。そのような心理傾向もあり、深く考えずに楽しめるプラットフォームの代表格として、TikTokが人気を集めていると考えられます。

1.6.3. TikTokの活用方法

TikTokは精度の高いレコメンド機能が搭載されているため、通常投稿がおすすめページに表示されやすい上に広告メニューも豊富です。また、6大SNSの中でメインユーザーが最も若年層のため、Z世代にアプローチしたい企業が活用すべきプラットフォームといえるでしょう。
企業がTikTokを活用する具体的な方法は、主に3通りです。

  • 企業アカウントの運用
  • 広告運用
  • インフルエンサーとのタイアップ投稿

TikTok広告には、アプリ起動直後に表示される「起動画面広告」、トレンドを生み出し認知度を上げる「ハッシュタグチャレンジ広告」、おすすめの投稿ページに表示させる「インフィード広告」と3つの種類があります。
1.1.1でも紹介したように、1分の動画の情報量は、Webページ3,600ページ分、文字に換算すると180万語に匹敵します。短尺動画が主流のTikTokは、最も効率的に企業の魅力をアピールできるプラットフォームといえるでしょう。



2. YouTubeの有用性とは

2.1. 幅広い層への訴求が可能

1.1.1.でもお伝えした通り、YouTubeは10〜70代まで幅広い世代が利用しています。総務省の「令和2年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の発表によると、10~60代までの利用率は半数以上を占め、70代でも3人に1人が利用していることがわかりました。
6大SNSの中でも圧倒的な普及率を誇るプラットフォームであることから、幅広い層への訴求が可能だといえるでしょう。

図4)総務省『令和2年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書』より当社が独自に作成






2.2. マーケティングや採用などで幅広く活用できる

2.2.1. 商品・サービスの販売促進

・視聴者が興味喚起される状態を作り出しやすい

企業はYouTubeを活用することで、商材やサービスに興味を持ってもらうきっかけを作り、契約や購入などによって売り上げにつなげることができます。なぜなら、YouTubeは6大SNSの中で最も「ファンをつくる力」を持つため、視聴者が自発的に購買意欲を抱きやすいプラットフォームだからです。

1.1.1 でもお伝えした通り、動画というだけで伝わる情報量が多く、短いものでは1分以下から長いものでは数十分以上にもなる動画で、コンテンツの幅を広げながら適切な情報を届けられます。

さらに企業チャンネルとして継続的に運用することで、企業の「色」や演者の「素」が出やすく、視聴者に親しみを感じてもらいやすい媒体です。ネット越しなのに「近い」関係になれるため、興味喚起された状態で視聴し、能動的にアクションを起こしたくなる状態を作り出すことができます。

企業がYouTubeチャンネルを活用する効果やチャンネルの方向性の決め方などは「YouTubeチャンネル運用の極意 立ち上げ編」で詳しく解説しているので、ぜひご参照ください。

・将来的にはショッピング機能がより強化される可能性も

2022年7月にYouTubeとeコマースプラットフォームの「Shopify」の提携が発表され、YouTube動画からネットショッピングへアクセスできる新機能が追加されました。2022年8月現在、米国・ブラジル・インドで先行導入されており、随時他国でも導入予定です。視聴から購入までシームレスな導線が実現したことにより、今後ますますYouTubeを販売促進目的で活用する企業が増えていくのではないでしょうか。

2.2.2. 企業ブランディング(採用)

YouTubeは、企業のブランディングや採用活動の一環としても活用できます。

たとえば「事業紹介」「オフィスツアー」「社員インタビュー」など、実際に働く社員の姿や社風を動画で伝えることで、テキストだけでは掴みづらい職場の雰囲気を視覚的な情報とともに届けられます。自分が働くイメージを浮かべやすくすることで、企業・求職者の双方にとってミスマッチも防げるでしょう。

また、YouTubeの視聴時間が長いZ世代を獲得するためにも、企業チャンネルの運用で興味を持ってもらうことが効果的だと考えられます。伸びる企業チャンネルの特徴や活用事例の調査データについては「伸びる企業チャンネルの動画の長さが判明!【二極化が進む企業チャンネル調査レポート】」の記事をご覧ください。

2.2.3. チャンネル自体での収益化

2022年8月現在「YouTubeのチャンネル登録者数1,000人以上」「直近12ヶ月の視聴時間が4,000時間」という2つの条件を満たしていれば、YouTubeから広告収益を得ることができます。

また、ライブ配信を実施するのであれば「スーパーチャット」による投げ銭の収益、将来的な「ショッピング機能」の導入予定など、広告以外にも収益を得られる機能が提供されています。これらの収益化機能を活用することで、チャンネル自体の成長と比例するようにYouTubeのコンテンツから利益を積み上げることができるでしょう。

ただし、YouTubeから不適切だとみなされたコンテンツは、冒頭の条件を満たしていても広告適用外となったり、アカウント自体を閉鎖される可能性があったりと運用する上では注意も必要です。


2.3. 「動画×長尺」による高い訴求力

2.3.1. ファンを醸成しやすい

1.1.1.でもお伝えした通り、動画の情報伝達力は文字よりもはるかに高いことが特徴です。また動画尺を自由に設定できるYouTubeであれば、ほかSNSに比べて圧倒的に訴求できる情報量が多くなります。それゆえに、視聴者のエンゲージメントを高めやすくファンを醸成しやすいという特徴があります。

また、YouTubeにはコメント欄以外にもコミュニティ投稿という、動画のアップロード以外で視聴者とやり取りできる手段があります。ここでは動画以外にもアンケートやGIF、テキスト、画像を投稿することができるため、視聴者とのコミュニケーションを活発にし、よりチャンネル(クリエイター)のファンを増やすことに繋がります。

YouTubeはテレビ番組のようにコンテンツを配信することのできるプラットフォームですが、テレビと違う点としてはよりリアルな情報配信であること、クリエイターとの距離の近さ(彼らとコミュニケーションを取ることができる)が挙げられます。
こういった点が視聴者にとって「応援したい」「もっと知りたい」という気持ちにさせファン化(チャンネル登録や継続的な視聴)させていると考えられます。

2.3.2. ニッチな商材でも訴求しやすい

伝達できる情報量が圧倒的に多いこと、視聴者の層が幅広いことからほかSNSに比べ、ニッチな商材でも訴求しやすいという点がYouTubeにはあります。
ここでは、いくつかニッチな商材で視聴回数や登録者数が伸びているチャンネルをご紹介します。

■nimspr

物質や材料の研究で世界トップレベルを誇る日本の研究所である物質・材料研究機構(NIMS)のチャンネルです。
数十年もの間待ち続けるだけの研究動画は330万回再生を超えています。
物質や材料にフォーカスをしたニッチな領域ですが、わかりやすい実験動画などを投稿して視聴回数を伸ばしています。

■ゆっくり土建図鑑

世界の土木建築物について解説しているチャンネルです。歴史や政治、地理なども絡めてピックアップした建築について解説しています。
事例に出している動画のように「発泡スチロールで建設された道路とは」など、ニッチな分野を紹介しつつも興味を引くようなタイトルをつけており、分野専門外の一般視聴者も視聴しに来ていることから伸びていると考えられます。

■アジーンTV

主にガチャガチャをひたすら集め、使ってみたり細工したりしている様子を配信しているチャンネルです。
ミニチュア系のチャンネルはいくつかありますが、ガチャガチャに特化して取り扱っているチャンネルはまだまだ数は少ないです。実際にガチャガチャで出た商品を使ってみたり細工している様子が人気で、人気の動画は100万回再生を超えてます。


2.4. YouTuberタイアップ

YouTubeの有用な活用方法として、「YouTuberタイアップ」があります。
YouTuberタイアップとは、既にチャンネルを持っているクリエイターに自社商品やサービス、ブランドを宣伝してもらうプロモーションのことを指します。
ここでは、YouTuberタイアップを活用するメリットについてご紹介します。

2.4.1. 能動的な視聴を促せる(エンゲージメントに影響)

YouTuberタイアップを利用することでのメリットの一つに、視聴者が能動的に動画を観に来てくれるというものがあります。既に登録者数がある程度確保されたクリエイターのチャンネルでタイアップ動画を配信するので、クリエイターのファン(登録者)たちは能動的に動画を観に来てくれることが多いです。
もちろん、商品とクリエイターの相性も検討する必要はありますが、うまくマッチすれば視聴回数だけでなくて、視聴者の商品に対する興味関心を高められる可能性があります。

図5)視聴回数やエンゲージメント率*の高かったタイアップ動画

企業チャンネルを持っていなくても、自社商品やサービスをプロモーションできること、そしてスポットで利用することも可能なので、YouTuberタイアップを活用する企業は年々増加しています。(図6参照)

図6)YouTuberタイアップ企業推移
*エンゲージメント率:ライクとコメントの数の総和を視聴回数で除した数値





2.4.2. 信頼度の高い商品訴求を可能に

YouTubeはリアルな感想や情報をクリエイターたちが伝えてくれるところがポイントの一つであり、信頼度の高い商品訴求をしやすいというメリットがあります。

実際に、YouTube上には商品の比較動画やクリエイターが独自におすすめの商品を判定しているオーガニックの動画*も多く投稿されています。普段からこのような投稿がされているYouTubeだからこそ、視聴者は「リアルな意見や情報を得られる」と期待して動画を視聴する可能性が高いのです。

さらに、人気クリエイターにはファンがついていること、コンテンツの企画自体が注目されるというパターンもあるため、「この人が言うなら、使ってみようかな」「案件動画なのに面白い」という視聴者の良い反応も得ることができます。

ただし、単純に商品紹介の動画を投稿するだけで成功するということではなく、YouTuberタイアップを成功させるには、宣伝したい商品・サービスとクリエイターの相性、そして企画の内容(視聴者が求めているものを作ること)も重要になってきます。

YouTuberタイアップを成功させるための具体的なヒントについては、「もう悩まない!最適なYouTuberタイアップ -選定と企画-」の記事をご参照ください。

*オーガニックの動画:タイアップ案件ではない純粋なクリエイターの投稿動画


2.5. ショート動画活用による他SNSへの二次利用

また、昨年7月より正式に日本でもショート動画ベータ版がリリースされ本格的に利用されるようになりました。ショート動画とは、1分以内の短尺縦型動画のことを指します。(基本的には動画に #shorts とタグづけされています)

縦型短尺動画は、他のSNSへの横展開がしやすくなります。SNSによってメインとなるユーザーが異なってきますので、横断的にSNSを活用させることでさまざまなユーザーを獲得するチャンスが広がります。気軽に視聴できて、再生回数を増やしやすいことから「認知拡大」の目的でショート動画を活用することが多いです。

2.5.1. TikTok

ここ数年でYouTubeで活動するクリエイターがTikTokのアカウントも持つパターンが増えてきたこともあり、企業がYouTuberタイアップを活用する際に、ショート動画をTikTokへも利用している事例が増えてきています。

TikTokの特徴としては、「レコメンド型」で動画が次々と流れてくるため、通常のオーガニック投稿の中にタイアップ動画が紛れ込む形となります。そのため広告感の少ないプロモーションをすることが可能となり、自然な認知拡大に繋がりやすいです。

また、企業チャンネル自体がTikTokアカウントを活用する例も増えており、報道系チャンネル、料理系チャンネル、グルメ系チャンネルなどが特に適切に活用して伸ばしています。

例)日テレニュース

【TikTok】

【YouTubeショート動画】






2.5.2. Instagramのリール

Instagramでは通常投稿のタイムラインとは別に「リール」のコンテンツページが存在するため、動画だけのコンテンツに絞って観やすくなりました。こちらもショート動画を活用してリールに二次利用する例も多く存在します。

例えば、レシピを説明する料理系チャンネルや、文具雑貨などを紹介するチャンネル、アパレルチャンネルなどがショート動画とリールの両方を活用しています。また、不動産系のルームツアーを実施しているチャンネルなどは、YouTubeとInstagramのリールで動画を使い分けているという事例も見受けられました。

ただし、Instagramはリール投稿だけまとまった一覧ページが存在するためリール動画のサムネイル設定も重要となります。サムネイルを観ただけでどんな動画なのか、見やすく文字配置なのかキーワードは検討できているかなども注意しながら活用しましょう。

例)DELISH KITCHEN

【Instagram】

【YouTubeショート動画】



いかがでしたでしょうか。よく使われる6つのSNSのそれぞれの特徴と、YouTubeの有用性についてお話しさせていただきました。それぞれの特徴を把握しながら、SNSマーケティングをうまく実行していきましょう。

エビリーでは、YouTubeに関するマーケティング施策やYouTubeチャンネルのコンサルティングなどを得意としておりますので、SNSマーケティングに課題をお持ちの方はぜひお気軽にご相談ください。

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