YouTubeを活用した新しい採用戦略とは
採用ページの充実や企業説明会の開催など、採用活動に励んでいるものの、成果につながりにくいと悩んでいる方も多いかもしれません。
そのような悩みを抱える方には、YouTubeの活用をおすすめします。
YouTubeを用いることで、企業の認知度を高めると同時に、企業に対する理解を深めた応募者が増えることが期待できます。実際に、採用対象者の幅を広げたり、内定辞退率を低下させるなど、採用面で大きな改善を見せる事例が増加しています。
この記事では、YouTubeを活用した新しい採用戦略に焦点を当て、その具体的な方法や戦略、事例について詳しく解説します。
目次
- 85％が見ている『採用動画』を活用する
・売り手市場が進み、約半数の企業が採用母集団形成に課題を感じている
・85%以上の求職者が採用動画を参考にしている - YouTubeの活用で認知拡大と、深い企業理解を
・YouTube広告でターゲットへ認知拡大
・タイアップでターゲットの求職者へ興味・関心づけを行う
・チャンネル運用で企業理解につながる情報を伝える - YouTube活用の成功事例を紹介
・YouTube広告で10倍の採用母集団形成に成功
・YouTube広告とチャンネル運用で内定辞退率を改善
・YouTuberとタイアップでターゲットから予想以上の反響を獲得 - まとめ
85％が見ている『採用動画』を活用する
売り手市場が進み、約半数の企業が採用母集団形成に課題を感じている
売り手市場の進展と共に、多くの企業が採用活動における母集団形成に課題を感じています。
特に、新卒採用市場では、2020年のコロナ禍以前の求人倍率に戻りつつある状況です。
その結果、採用の難易度は高まり、約半数の企業がエントリー数の不足や説明会への参加人数の減少など、採用母集団形成において課題を抱えています。
85%以上の求職者が採用動画を参考にしている
働き方の多様化が進む中、求職者は「社内の人間関係」「社風・企業文化」「具体的な仕事内容」といった、言葉や数字だけでは伝わりにくい情報を求めています。
しかし、これらの情報を知ることができない求職者が多く、結果として企業への理解が深まらず、応募をためらう人も少なくありません。これらの情報は、数字や言葉だけでは十分に伝えることが難しいため、採用動画への注目が高まっています。
実際に採用動画を採用ページや企業説明会で活用している企業の数は増加しており、半数以上の企業が採用目的でYouTubeを利用しています。これらの動向から、市場での競争力を維持・拡大するためには、競合他社を上回る戦略的な採用動画やYouTubeの活用がますます重要になってくることが分かります。
以降、YouTubeを活用した採用戦略について詳しくご紹介します。
YouTubeの活用で認知拡大と、深い企業理解を
YouTubeの活用には「YouTube広告」「タイアップ」「YouTubeチャンネル運用」などがあります。
多くは、下記のような狙いで施策を実施します。
- 企業の認知拡大：YouTube広告・タイアップ
- 応募数の増加や選考・内定辞退の改善：YouTubeチャンネル運用（・タイアップ）
YouTube広告でターゲットへ認知拡大
YouTube広告には、動画の再生前に表示される広告や、検索結果画面に表示される広告があります。
YouTubeは他のSNSに比べて圧倒的にユーザー数を持ち、Googleの詳細なデータを活用して年齢や地域などで柔軟にターゲティングを行うことが可能です。これは採用母集団形成に非常に適しています。
またYouTube広告は下記条件を満たす、しっかりと広告や動画を視聴した際に課金されるため、精度の高いPDCAサイクルを実施できるモデルです。
- 広告動画をすべて視聴、または30秒以上の視聴
- 広告設定しているリンクへのアクセス
さらに視聴者にアクションを促す工夫をすることで、さらなる成果が期待できます。
効果的な広告のフレームワークとして例として、Google社が提唱しているABCDフレームワークがあります。
タイアップでターゲットの求職者へ興味・関心づけを行う
タイアップは、YouTubeチャンネルと協力し、動画を制作する方法です。
動画をタイアップしたYouTubeチャンネルで公開することにより、多くの視聴者に企業のことを知ってもらう機会を得られます。
多くのチャンネルの動画の再生数などを参考にしながら、どのYouTubeチャンネルとタイアップするかを検討することが重要です。
YouTubeチャンネルの所有者は、動画視聴者の性別や年齢、地域などのデータがわかります。
タイアップを検討しているチャンネルの所有者との交渉を通じて、これらの情報を収集し、自社に適したクリエイターを見つけてタイアップ施策を実施しましょう。
チャンネル運用で企業理解につながる情報を伝える
自社のYouTubeチャンネルを持ち、求職者の知りたい情報に応じた動画を充実させることで、
下記のような求職者が知りたくても知ることが難しい情報を、より正確に届けることができます。
- 社内の人間関係
- 社風・企業文化
- 具体的な仕事内容
特に、リアルな社員の声や現場の雰囲気を映し出す動画は、企業への理解を深めるのに効果的です。
動画の本数を増やし、これらの情報を詳細に伝えることが、応募促進や選考・内定辞退の改善につながります。
YouTube活用の成功事例を紹介
ここからはYouTubeを活用して応募数の増加と内定辞退を改善できた事例を紹介していきます。
YouTube広告で10倍の採用母集団形成に成功
コンサルティング業界の企業で、採用母集団形成に課題を抱えていました。
ナビサイトを活用していましたが、さらなる増加のために、新たな手法としてYouTubeを活用することに。
採用動画を制作し、YouTube広告を活用。
これまで接触が難しかった理系および土木関連の学部学生からの応募を獲得できました。
YouTube広告から採用ページへの遷移数は1,000件以上と、10倍にまで増加しています。
YouTube広告とチャンネル運用で内定辞退率を改善
介護業界の企業で60～70名の採用を必要としていました。また、介護業界に対してネガティブなイメージが強く、採用母集団形成と内定辞退率の両方に課題を抱えていました。
そこで、YouTube広告とチャンネル運用で、採用母集団形成と内定辞退率の改善を図ることに。
その結果、YouTube広告から採用サイトへの遷移が550回以上/月となり、採用母集団形成に成功しています。
それだけでなく、チャンネル運用として、実際に働く施設の場所や働いている社員の様子を動画で見せることで、内定辞退率を50%から35%まで下げることにも成功しました。
この企業では、YouTube広告やチャンネル運用以外に、求職者とのコミュニケーションの際に、動画のリンクを共有するといった活用も行いました。
YouTuberとタイアップでターゲットから予想以上の反響を獲得
インフラメンテナンス事業を行っている企業で採用母集団形成に課題を抱えていました。
理系の大学生をターゲットにしており、理系の学生を登録者として多く持つ人気YouTuberにタイアップを依頼。
YouTuberと協力して動画を制作し、YouTuberのチャンネルで公開しました。
動画はYouTuberが会社の社員になりすまして潜入するドッキリを行うものです。
普段から投稿している内容と遜色なく、多くの方から再生されました。
その結果、理系の学生はもちろん、大学教授からも反響をいただき、YouTube経由で学生からの応募数が増えました。
まとめ
求人倍率の上昇により、採用活動に苦戦している企業が増加しています。
85%以上の求職者が採用動画を参考にしており、働き方の多様化に伴い、「社内の人間関係」「社風・企業文化」「具体的な仕事内容」といった、数値や言葉だけでは伝わりにくい要素が重視され始めています。
そのため、従来の採用活動だけでは応募数の増加が難しくなり、新たにYouTubeの活用に取り組む企業が年々増加しています。現在では、半数を超える企業がYouTubeを活用しています。
YouTubeを活用する主な方法としては、「YouTube広告」「チャンネル運用」「タイアップ」があります。これらは、企業について深く理解した状態での応募促進、採用母集団の形成が可能です。
実際にYouTubeを活用した企業では、採用母集団形成が10倍になった例や、内定辞退率が50%から35%へ減少した例があります。
既に半数の企業が取り組みをはじめており、さらにYouTubeを活用する企業の数は、今後も増加すると予想されます。
市場での競争力の維持・拡大のためには、戦略的な採用動画・YouTube活用が必要です。
採用動画の制作や、採用母集団形成のYouTubeチャンネルとタイアップ、内定辞退率の改善、広告戦略などのご相談はエビリーへ
株式会社エビリーでは、採用動画の制作だけでなく、自社サービスであるYouTubeデータベース「kamui tracker（カムイトラッカー）」を活用し、採用母集団形成のためのYouTuberタイアップや広告配信を行っております。
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